進路に関する取り組み

                               

本人を主体とした進路の決定を行っていくためには、障がい者総合支援法の専門である「相談支援」と在学中に関りをもち、「相談支援」を中心に本人・保護者・教育現場と連携を取りながら、その人にあった環境づくりを行っていくことがベストだと考えています。

そのためにも、相談支援の充実を図ることが必要となり、当協会に加盟する会員施設においても、ケース(事例/判例)をもとに講演やセミナー等も積極的に行うようにしています。